価格も性能も妥協しない家づくり：2025年最新トレンドと実現のポイント
はじめに
2025年の住宅業界では、価格と性能の両立が求められています。高性能な住宅を手頃な価格で提供するためには、最新のトレンドや技術を取り入れることが重要です。特に資材高騰や住宅需要の低下から建物の坪単価は上昇の一途をたどっています。当時ローコスト住宅といわれていた住宅が坪単価８０万円近くまで上昇している現在では、さらにお値打ちに建てようとすると、その当時よりも性能の悪い住宅になってしまう現状があります。対策としては住宅を考えている場合は、一日も早く計画をスタートさせることが重要です。
1. 2025年の住宅業界トレンド
1.1 平屋住宅の人気
平屋住宅は、バリアフリーで生活動線がシンプルなため、子育て世代や高齢者に人気があります。平屋住宅の場合は２階建てよりも坪単価が上昇します。『価格も性能も妥協しない』ためには、高性能住宅で規格型の平屋を採用すると通常よりもお得に建てることが可能です。気になっている会社がある場合は規格型平屋がないか確認すると良いでしょう。
1.2 GX住宅・ZEH（ゼロエネルギー住宅）の普及
ZEHは、エネルギー消費量を抑え、太陽光発電などでエネルギーを自給自足する住宅です。政府の補助金制度もあり、特に導入が進んでいます。電気代がどの程度上昇しているかご存じでしょうか？東日本大震災時から考えると実に３０％以上上昇しています。じわじわと上がり続けているため気づきにくいですが、昨年の同じ時期の電気代を比較すると、平均で４０００円～８０００円程電気代が上昇しているのではないでしょうか？電気代明細を見ると『再エネ割賦金』という項目がありますが、これは太陽光パネルを搭載している家に、余剰売電分を買い取りをしますが、この原資に充てられている金額です。全消費者が負担することになっており、この金額も上がり続けています。太陽光を搭載していない方はこの金額も負担し続けます。
1.3 スマートホームの進化
IoT技術を活用したスマートホームは、快適性と省エネ性を両立します。照明や空調の自動制御など、生活の質を向上させる機能が充実しています。実際に電気メーターはスマートメーターと言って、Webを活用した徴収方法になっており、電気料金の確認に検針員が来なくなっています。GX補助金には『HEMS』というIoTシステムの導入が必須となっていますが、これも建物の電気使用量を把握するために活用されます。東日本大震災が発生した当時、計画停電にて対象地域を停電にさせるということが国によって指定されましたが、このシステムによってこのような際に電力を調整することができるようになるといわれており、国はこのシステムを普及させようとしています。
2. 高性能住宅を実現するためのポイント
2.1 高断熱・高気密の確保
断熱材の選定や施工技術の向上により、室内の温度を一定に保ち、エネルギー効率を高めます。国により２０２２年に設定された『断熱等級７』の基準ですが、これは欧州の断熱基準をもとにしており、日本はドイツを参考に断熱基準を強化しています。なぜここを目指すのかというと、現在の日本社会の問題は社会保険料が大きなポイントで少子高齢化を迎え社会保険料の国の負担が予算を圧迫しています。断熱性能が高い家に住むと、高血圧や喘息、皮膚炎、結膜炎など多くの疾患が大きく改善すると国の調査で判明しています。これにより高断熱化住宅に住むと疾患の改善が期待できるため、病院に係ることが大きく削減できるので社会保険料の負担が大きく下がることになります。そのため補助金をいれてでも高断熱住宅を普及させようとしています。国にとっても、住まう家族にとってもよいことになります。これは自分が老後を迎えた際に大きく満足度を高めつつ、健康で暮らすために必要なポイントです。特に昨今の電気代上昇には削減効果が高いといえます。
2.2 耐震性の強化
地震大国である日本では、耐震等級3の取得が推奨されています。構造計算や耐震補強の工夫が必要です。いつどこで起きてもおかしくない大地震に備えることは重要です。最近では『制震装置』が当たり前といわれており、耐震等級３の建物に制振装置を設置することは当然といえます。熊本地震の際に耐震等級３の家でも半壊になった家が存在します。あくまでも耐震等級は『数百年に起きる大地震に１度耐えること』を基準としていることから、２度以上は対応していないということを理解する必要があります。阪神大震災が起きた時間は早朝の朝５時です。その時間に巨大地震に遭遇したら皆さんは避難できるでしょうか？家はどんな時でも大切な家族を守るシェルターであることが求められています。ご存じですか？坂井市から鯖江市までのラインで大地震が起きると予想されていることを。
2.3 省エネ設備の導入
高効率な給湯器やLED照明、太陽光発電システムなど、省エネ設備を取り入れることで、ランニングコストを削減できます。特に『太陽光発電システム』は今では必須の住宅設備です。断熱等級７の家は断熱等級の２倍の断熱性能を持ちます。これに太陽光発電システムを導入することで、とても大きな電気代削減効果をもたらします。特に、小さなお子様のいる家族、ご高齢の方がいる世帯、ペットのいるご家庭ではエアコンを使用する時間が長くなります。この場合、日中の電気代が高い時間帯にエアコンを稼働するため電気代が相当高くなります。太陽光発電システムはこの高額な電気代を気にせず使用することが可能です。注意点は１KWあたりいくらで設置できるかですが、１KWあたり２７万円以上で設置すると、元を取るために１５年以上かかります。これではいくら毎月の電気代が安くなったように見えても、実際には初期費用がありますから、効果は１５年以上たたないと削減したことにはなりません。覚えていてください、太陽光発電システムは１KWあたりいくらで設置できるかです。それを踏まえて建物の総額を確認して会社を比較することが必要です。
太陽光システム
８．８Kw搭載
購入金額：０円
※初期年度から効果あり
無料の為、初期からプラスになる
太陽光システム
８．８Kw搭載
購入金額：２３７．６万円
※１５年経過して初めて効果が発生
１５年までは購入金額を償却しているのみで、別に蓄電池を搭載すると原価償却は不可能（削減効果・償却年数を加味する場合）
3. コストを抑えるための工夫
3.1 規格住宅の活用
あらかじめ設計されたプランを基に建築することで、設計コストや工期を短縮できます。特に超高性能住宅を手に入れるには規格型住宅の検討も効果的です。２階建て、平屋建ていずれも規格型であれば自由設計よりもお値打ちに超高性能住宅が検討可能です。これにお値打ちな価格で太陽光発電システムが導入できれば生涯トータルコストで圧倒的なコストパフォーマンス住宅が手に入ります。規格住宅は最もスマートな考え方かもしれませんね。
3.2 コンパクトな設計
建物の施工面積を抑えることで、建築費を削減できます。必要な機能を効率的に配置することが重要です。コロナ過を過ぎた現在、当時の坪単価より１５万円～２５万円ほど坪単価が上昇しました。これにより３０坪の家でも４５０万円～７５０万円ほど同じ建物でも総額が増えました。この分とはつまり土地代分に相当します。これではとても家を買うことが難しいため、建物をコンパクトにすることで総額を抑えることができます。しかし、『価格も性能も妥協しない』ロジックホームでは性能も価格もあきらめることなく計画が可能です。
3.3 資材の仕入れ
建材や住宅設備を適材適所にて仕入れることで、単価を下げることができます。現在は日本全国で住宅の需要が下がっています。このため、全国の資材会社と交渉することでよいものがよりお値打ちに仕入れることができます。妥協することなくこのような企業努力をすることでお客様にご提供する価格を下げることが可能となります。
4. 実際の事例紹介
あるお客様は断熱等級７の建物に、太陽光システムを導入することで削減効果を見ると毎月の電気代が平均４００円まで落ちていました。このお客様は太陽光システムを無料で搭載しているため、初年度から大きなプラスを享受できました。断熱性能が高いためこれとは別に余剰分電力は売電しているため売電分も収入とすることができました。断熱等級７の家に太陽光システムを導入することは、もっとも賢い選択といえます。
5. 補助金制度の活用
高性能住宅の建築には、国や自治体の補助金制度を活用することで、コストの軽減が可能です。各地域の住宅支援策がある場合があるため確認が必要です。とくに福井県の場合は坂井市や越前市は大きな補助金制度があります。国の補助金としては４０万円～１６０万円の補助金があるため住宅建築にとても大きな支援策となります。（令和７年度の場合・市町村の補助金は国の支援策と同時利用ができない場合があります）
6. まとめ
「価格も性能も妥協しない」家づくりは、工夫次第で実現可能です。最新のトレンドや技術を取り入れ、コストを抑えつつ高性能な住宅を手に入れましょう。しっかりと住宅会社を比較することで最も高いコストパフォーマンスで住宅を建築することが可能です。めんどくさがらずにしっかりと比較することで素晴らしい住宅建築を実現してください。
このように、コストを抑えつつ高性能な住宅を実現するためには、計画的な設計と工夫が重要です。理想の住まいを手に入れるために、ぜひ参考にしてください。