耐震等級3と断熱等級7の重要性:無資格者の住宅営業マンがプランを作成!?

住宅設計のプロが語る:安全で快適な住まいを選ぶために
はじめに
近年、日本各地で巨大地震が頻発しており、住宅の耐震性能が命を守る鍵となっています。特に「許容応力度計算」に基づく耐震等級3の設計が求められています。また、気候変動やエネルギー問題が進む中、断熱性能の向上もますます重要視されています。
この記事では、新築一戸建てや 注文住宅 を検討している方に向けて、耐震等級3や断熱等級7の必要性、有資格者の設計士によるプラン作成の重要性について、詳しく解説します。
許容応力度計算による耐震等級3の必要性

耐震等級とは?
耐震等級は、建物の耐震性能を示す指標で、1から3までの等級に分類されます。中でも耐震等級3は、病院や消防署といった防災拠点と同等の性能を持ち、地震が発生しても安全性が高い住宅を提供します。特に「許容応力度計算」による設計は、建物の強度と安全性を高めるために欠かせない計算手法です。耐震等級3といっても種類があるため『許容応力度計算』によって作成された耐震等級3が必須となります。
許容応力度計算とは?
許容応力度計算とは、建物にかかる力を正確に解析し、各部材が安全な範囲で負荷に耐えられるかを検証する手法です。これにより、以下のようなメリットが得られます。
- 建物全体のバランスが取れた設計
- 高精度な耐震性能の実現
- 巨大地震にも耐えうる安全性
なぜ耐震等級3が必要なのか
耐震等級3の住宅には、以下のような特長があります。
- 地震時の安全性の確保
- 耐震等級3は、震度7クラスの地震にも耐えうる強度を持っています。
- 家族の命を守る
- 倒壊のリスクを最小限に抑えることで、家族全員が安全に避難できる時間を確保できます。
- 住宅資産の保護
- 地震被害を軽減することで、修繕費用や建て替えのリスクを低減します。
無資格者による提案のリスク
無資格の住宅営業マンが提案したプランでは、耐震性能が正確に考慮されていない可能性があります。このような場合、次のようなリスクが生じます。
- 構造計算の不備 許容応力度計算が正しく行われていない場合、建物の一部に過度な負荷がかかり、倒壊のリスクが高まります。
- 安全性の欠如 耐震性能を軽視した設計では、大地震時に住民の命が危険にさらされる可能性があります。
お客様は担当の住宅営業マンがプランを作成していることをご存じでしょうか?またその担当者が建築士という国家資格の有資格者なのかを確認することはほとんど見られません。有資格者でないということは、お客様と同等、若しくはそれ以下の知識レベルかもしれません。もちろん会社内には設計士が少しいますが、その設計士は確認申請という住宅許可を提出するためだけに在籍していることがほとんどです。お客様のプランをすべて設計士が作成するのであれば、在籍している営業マンと同じだけの人数が必要になります。これでは高コスト体質になりますよね?だから住宅営業マンがプランを作成し、契約後に設計士が確認申請のみを提出するという現在の構造が確立しました。住宅は何千万円もする人生で一度の高価なお買い物です。ちゃんとした有資格者のプロの設計士に設計を依頼することは当然のことではないでしょうか?

断熱等級7の必要性と快適な暮らし

断熱等級とは?
断熱等級は、住宅の断熱性能を示す基準であり、等級が高いほど省エネルギー性と快適性が向上します。断熱等級7は、現行の最高基準であり、以下のような特長を持ちます。
- 温度差の少ない快適な室内環境
- 室内温度が外気温に左右されにくく、夏は涼しく冬は暖かい環境を実現します。
- エネルギー消費の削減
- 冷暖房の使用を最小限に抑えることで、光熱費を圧倒的に大幅に削減できます。
- 健康リスクの低減
- 室内温度の安定化により、ヒートショックや結露による健康被害を防ぎます。
無資格者による断熱提案の危険性
断熱性能に関する知識が不足している無資格者による提案では、以下の問題が発生する可能性があります。
- 断熱材の選定ミス 適切な断熱材が使用されない場合、住宅の断熱性能が著しく低下します。
- 結露やカビの発生 断熱不足が原因で結露が発生し、健康被害や建物の劣化を招く可能性があります。
- エネルギー効率の低下 断熱性能が不十分だと、冷暖房費が増加し、環境負荷も高まります。
ここで問題となるのは断熱に対する知識の不足によりこのような事例が散見されています。
- 『当社はダブル断熱ですから断熱等級7ですよ!』
- 『当社は断熱性能が高いので太陽光が無くてもGX志向型住宅ですよ!』
ダブル断熱だから断熱等級7になるということはありません。断熱等級7を取ることはとても難しく、断熱等級7が標準ですという住宅会社に多く見られるのは、モデルプランを一つ作りそれが断熱等級7を取れていることで、断熱等級7商品といっています。つまりは、断熱等級7になる場合もありますよということです。これを防ぐためには、プランを作成した時点で断熱性能を示すUa値を計算した資料を提示してもらうことです。計算しないと勘でわかるものではありません。断熱等級7といっている会社の断熱仕様をみると明らかに不可能な仕様を当たり前のように出している会社があります。これではあまりにもお粗末ですね。ここで大切なことは『プラン毎にUa値を計算した資料提示』をしてもらうことです。その他『当社は断熱性能が高いので太陽光が無くてもGX志向型住宅ですよ!』と言ってる会社があるようですが大変お粗末です。

有資格者の設計士によるプラン作成の重要性
有資格者と無資格者の違い
有資格者の設計士は、耐震性能や断熱性能に関する専門的な知識を持ち、最新の基準に基づいた設計を行います。これにより、以下のようなメリットが得られます。
- 安全性の高い構造設計 許容応力度計算を適切に行い、地震時の倒壊リスクを最小限に抑えます。
- 快適で省エネルギーな住宅設計 断熱等級7に対応した設計で、快適性と省エネ性能を両立します。
一方、無資格者の提案では、以下のような問題が起こる可能性があります。
- 基準を満たさない設計 耐震や断熱の基準を軽視した設計が行われることがあります。
- 長期的なコスト増加 修繕費や光熱費が増加し、トータルコストが高くなる可能性があります。
プロに依頼するメリット
プロの設計士にプラン作成を依頼することで、
- 家族の命を守る耐震等級3の住宅
- 快適で健康的な断熱等級7の住宅
- 長期的な資産価値を維持できる高性能住宅
が実現します。住まい や 自由設計 を検討する際には、有資格者の設計士に依頼することを強くお勧めします。
無資格者提案の住宅が引き起こす問題例
耐震性能不足による被害
過去の巨大地震では、無資格者が提案した住宅が倒壊した事例が多く報告されています。特に、耐震等級1や2に留まる住宅では、家族の命を守ることができない可能性が高いです。あくまでも耐震等級に求められている基準は『数百年に一度起こるかもしれない巨大地震に1度耐えること』です。大切なことは『許容応力度計算による耐震等級3』に合わせて『制振装置』を採用することで耐震性能を維持し、繰り返しの地震に耐えれるようにすることです。耐震等級だけでは1度の巨大地震で終わりです。
断熱性能不足の健康リスク
断熱性能が不十分な住宅では、冬場に室温が低下し、ヒートショックによる事故が多発しています。特に高齢者や子どもがいる家庭では、深刻な健康リスクとなります。『断熱等級7』の建物に、『家全体に温度をいきわたらせる熱交換換気システム』を採用することで、どこにいっても温度差が少ない快適な住宅にすることができます。どちらかが抜けていては意味がありません。
まとめ:安心・安全な暮らしを手に入れるために
住宅購入や建築は、一生に一度の大きな決断です。無資格者による安易な提案ではなく、有資格者の設計士によるプラン作成を選ぶことで、
- 家族の命を守る
- 快適で健康的な暮らしを実現する
- 長期的な資産価値を確保する
といったメリットを享受できます。
これから マイホーム を計画する方は、家づくり の大切さを再確認し、信頼できるプロフェッショナルに相談することをおすすめします。